職場でのアドボカシー：神経多様な人々のために社会のあらゆる領域を変革する / Neurodiversity at Work: Transforming every sphere of society for neurodivergent people
*English follows Japanese
職場でのアドボカシー：神経多様な人々のために社会のあらゆる領域を変革する
ルア・ウィリアムズ（パデュー大学UXデザインプログラム助教）
本稿は、第7回ウェビナー「職場でのアドボカシー：神経多様な人々のために社会のあらゆる領域を変革する」での対話をもとに構成しています。
はじめに
ニューロダイバーシティ・ポテンシャル研究会（NeuPoteKen）ウェビナーシリーズの今回のセッションでは、加藤浩平さんが司会を務め、ニューロダイバーシティ・インクルージョンの分野で著名な二名のアドボケイトとの活発な対話が行われました。市田悠貴さんは、日本の職場におけるニューロダイバージェントな人々のインクルージョン推進を主導してきました。オズウィン・ラティマーさんは、20年以上にわたり、政府、教育、公共インフラにおける政策変革を訴えてきた著名な提唱者です。本ウェビナーでは、日本と米国それぞれにおけるアドボカシー活動の経験や、ニューロダイバーシティと社会の未来についての展望を語っていただきました。この対話を通じて、それぞれのコミュニティにおいて効果的な社会変革をどのように支援しうるかについて、相互に学び合うことを目指しています。
登壇者紹介
加藤浩平さん：ニューロダイバーシティ・ポテンシャル研究会の共同主催者です。過去のウェビナーにも登壇し、TRPG（テーブルトークRPG）を活用した支援活動や、ニューロダイバージェントな子どもが自分のやり方で、自分らしく交流できる「趣味トーク」の取り組みについて語ってきました。
市田悠貴さん：一般社団法人ニューロダイバーシティ協会の代表理事であり、グローバル・ニューロダイバーシティ・イニシアチブの日本代表です。ニューロダイバージェントな人々が苦しまなくてよい社会の実現に取り組み、健康医療ベンチャー大賞を受賞しています。400名超のメンバーを擁するニューロダイバーシティ・コミュニティを運営し、企業向けニューロダイバーシティ研修、アドボカシー、研究開発、関連イベントの企画・運営などに携わっています。また、市田さんは、月間アクティブユーザー13万人を誇るウェブゲームを独自に開発しました。
オズウィン・ラティマーさん：トランスジェンダーであり自閉症当事者でもある、チョクトー族系アメリカ人です。オズウィンさんは他の自閉症アドボケイトとともに「Foundations for Divergent Minds（FDM）」を設立しました。団体は、連邦政府から地方自治体、教育から臨床実践、さらには地域社会全体の社会的態度に至るまで、米国における多層的な政策・文化変革に取り組む組織です。FDMは保護者・教員・セラピスト向けの研修を提供するとともに、ニューロダイバージェンスやコミュニティへの帰属のあり方について新しい視点を提案するコンテンツを制作しています。FDMの活動は、ニューロダイバーシティ理解の変革を支持する最新の神経科学研究に基づき、それらと連携しながら展開されています。ラティマーさんはまた、インフラやシステム設計におけるベストプラクティスを支援する地域開発コンサルティングも提供しています。
スティグマと社会変革
加藤さんは、ゲストのお二人それぞれのアドボカシー活動に影響を与えた個人的な経験と、その結果として何に焦点を当てて変革を目指しているかを尋ねることで対話を始めました
市田さんは、日本では「ニューロダイバーシティ」という言葉が依然としてあまり知られていないと述べました。人口の15~20%の人が少数派の脳の特性である一方で、そうした当事者が身近にいることや、社会生活において困難に直面している可能性が必ずしも認識されていないといいます。市田さんは日本のニューロダイバージェントな人々のためのオンライン支援グループを運営しており、自分が自閉症やADHD、あるいは他の状態に該当するかもしれないという可能性と向き合うことに苦しむ人がいかに多いかに気づいています。障害を公に開示することのリスクはしばしば議論され、多くのメンバーが、自分たちをより理解してくれる社会を望みながらも、開示せず「隠す」ことを選択しています。
「ニューロダイバージェントであるっていうことを公表すること自体の難しさ、デメリットみたいな部分も多分多いと思います」— 市田さん
日本のビジネス文化はいまだ強い同調圧力があり、保守的で、暗黙のルールに縛られています。深刻な労働力不足に直面する中、日本社会はようやく、女性やその他のマイノリティを排除してきた暗黙の差別的態度が、人手不足の一因となっていることを認識し始めています。ニューロダイバージェントな人々の受容とインクルージョンに向けた、より広範な文化的ムーブメントもまた、日本社会の助けとなりうるでしょう。ニューロダイバージェントな人々が排除され、教育へのアクセスを断たれ、仕事や専門性を築くことに苦労するとき、社会は多くの才能を失います。
米国についてオズウィンさんは、職場でニューロダイバージェンスを開示する傾向が高まっていると述べました。それにもかかわらず、職場のインクルージョンにおける実質的な前進はほとんどないようです。ニューロダイバージェンスに対する文化的受容が高まり、多くの企業が「インクルージョン」施策を掲げているにもかかわらず、大学卒業率や雇用率は、米国社会においてニューロダイバージェントな人々にとって依然として低い水準にあります。実際、米国では、診断を開示し、いったんは職場で「受け入れられ」あるいは「称賛」されながらも、その後ニューロダイバージェントな特性を理由に罰せられ、最終的に排除されるという経験が広く見られます。
加藤さんは、企業はASDやADHDなどの人々を「支援が必要な気の毒な人々」として見る傾向があり、否定的で子ども扱いするような意味での「特別扱い」を必要とする存在と捉えられがちであるという自身の観察を述べました。一方で、彼らは超人的な、しかしやはり他者化するような意味で「特別」として扱われることもあり、ITスペシャリストなど特定の種類の仕事に向いているはずだと決めつけられることもあります。ニューロダイバーシティはしばしばこうした二分法――すなわち、ニューロダイバージェントな人は、過剰で非合理的な支援を要する慈善の対象か、超専門的な役割で活躍するサヴァンか――で語られます。加藤さんが日本で観察しているこうした状況を踏まえると、ニューロダイバージェントな労働者に対する社会の全般的な態度は、米国と大きくは変わらないと言えそうです。
デジタル技術と社会変革
加藤さんは次に、社会変革の実践における技術の役割について議論を促しました。市田さん・オズウィンさんの両者は、AIを含む技術がニューロダイバージェントな人々にもたらす利点とリスクを指摘し、個人の適応と社会・文化の変革との間の複雑な緊張関係についても議論しました。
オズウィンさんによれば、AI技術は多くのニューロダイバージェントな人々の間に広まっているものの、その使われ方は、自分たちを排除しようとする社会に適合するために、自らのコミュニケーションを「普通」に見せる方向に偏りがちだと指摘しました。ニューロダイバージェントな人々が職場で自らの差異をマスキングするためにAIに依存しすぎると、結果として、差異のあるコミュニケーションや思考に対するスティグマを増大させてしまう危険性があります。一方でオズウィンさんは、大規模言語モデルのようなAI技術が、ニューロダイバージェントな人々にとって「職場で何が起きているのかを解読し、職場コミュニケーションをどう切り抜けるかについて、情報に基づいた選択をする」ために活用できることも認めています。
オズウィンさんは、個人が適応することと職場の慣行が変わることの関係が、より対等になることを望んでいます。技術やシステムは、より理解しやすく予測可能な職場をつくる助けになります。「情報にアクセスしやすいよう職場を再設計することで、人々が職場環境をよりよく把握し、行動できるようになります。その多くは、情報を様々な方法で受け取れるようにする技術を通じて実現されるでしょう。そしてこれは、正直なところ、自閉症の人だけでなく、みんなに役立つのです！」
市田さんは、文化を変えることは難しいが、変革することは「極めて重要」だと強調しました。自閉症であるという経験は、コミュニケーションや行動に関する文化規範の影響を強く受けます。市田さんは、「文化規範は、これらの特性がどのように受け止められるかに影響する」と述べています。同時に市田さんは、AIが困難を補ったり、強みを増幅したりするために活用できることも認めました。こうした技術は、ニューロダイバージェントな人々が自分たち自身のインクルージョンの仕組みをつくるための、これまでになかった道筋を提供し得ます。ただし、それは社会そのものを変えないままにしておくという代償を伴う可能性があります。
市田さんにとって翻訳技術は不可欠であり、世界各地の当事者や組織による先行するアドボカシーにアクセスすること、そしてとりわけ英語中心の研究出版の世界にアクセスすることを可能にしてきました。世界中のバイリンガルの人々は、自動翻訳では見逃されるような、文化を超えたニュアンスのある理解を提供し、アドボカシー・コミュニティを橋渡しする独自の機会を持っています。
市田さんとオズウィンさんはいずれも、ネットワーク技術がアドボカシーをエンパワーし、その広がりを後押ししてきたことの重要性を指摘しました。米国では、オーティスティック・セルフ・アドボカシー運動はオンラインで生まれました。広大な国土に散らばって暮らす、決して多くはないニューロダイバージェントな人々を結びつけたのです。一つの地域に住む当事者はほんの一握りだったかもしれませんが、インターネットがその人々をつなぎ、やがて全国的な運動へと発展させました。同様に日本でも、ニューロダイバージェンスに対するスティグマや無理解が強い一方で、ネットワーク化されたコミュニティ、特に匿名のフォーラムは、人々が共同で自らのニューロダイバージェンスを探究し、対人レベルおよび社会レベルのアドボカシー戦略についてアイデアを出し合う場を提供しています。
変革への参加
加藤さんは次に、変革のより実践的な側面、特に文化的変革へのニューロダイバージェントな人々の参加へと話題を移しました。市田さんとオズウィンさんはいずれも、文化変容が単にニューロダイバージェントな人々のために行われるのではなく、彼ら自身によって主導されることが不可欠だと強調しました。
障害者アドボカシーにおいては、障害当事者の関与なしに政策変更が決定されてきたという歴史が、世界各地で繰り返されてきました。市田さんは、当事者が政策変更を求める際にアドボカシーの現場でよく掲げられる「Nothing About Us Without Us（私たちのことを、私たち抜きで決めないで）」という言葉を引き合いに出しました。
「当事者ではない人が当事者の意見を代弁することがよくありますが、そうした代理ではなく、当事者の言葉を、少なくとも意思決定の場に直接届けることが重要だと思っています。」— 市田さん
そうでなければ、変革は社会が「知っている」と思い込んでいるニューロダイバージェンス像から生まれてしまい、当事者がより良い生活のために必要だと知っていることからは生まれにくくなります。
FDMはオズウィンさん自身を含む自閉症当事者によって設立・運営されていますが、それでもなお、より広い自閉症コミュニティから意見や知見を集めるための実践を確立していると、オズウィンさんは説明しました。「私たちは研究者と協力して研究デザインを考え、その後、方法論や研究課題をつくるために、より多くの自閉症の人々を招いて助言を得ます。さらに、自閉症の人々が研究を推進する形で、あらゆるレベルでデータを収集し、研究のあらゆる側面がコミュニティから生まれるものにしています」とオズウィンさんは説明しました。
未来への希望
最後に加藤さんは、今後5〜10年のニューロダイバーシティ・アドボカシーについて、それぞれが何を望むかを尋ねました。
米国ではインクルージョン施策に対する政治的抑圧が存在するにもかかわらず、オズウィンさんは希望を失っていません。オズウィンさんは、概念的な変化から物理的インフラの改善へと活動の軸を移しており、「自閉症の人々のために機能する環境をどのように設計するかを人々に示す」ことに注力しています。障害者権利運動の多くは公共インフラの改革から始まり、数十年にわたり、こうした改革は明らかな身体的障害を持つ人々と、いわゆる「目に見えない」障害を持つ人々との間に分断を生んできたと見なされてきました。
オズウィンさんとFDMは、ニューロダイバーシティを物理的・生理学的な経験として捉え、社会的障壁だけでなく、建築・都市環境の障壁からも影響を受けると理解する、成長中の運動の一部です。さらにオズウィンさんらは、文化が建築に影響する一方、建築もまた文化に影響することを認識しています。障害者に偏見のある社会がアクセシブルな建物を建てないのと同様に、アクセシブルな建物は障害者を公共空間へ招き入れ、必然的に文化を形づくります。
長らくニューロダイバージェントな人々はデジタル空間でのみつながり、地域のコミュニティではほとんどつながりを持てずにきました。FDMはそれを変え、ニューロダイバージェントな人々の存在・参加・繁栄を中心に据えた現実世界のコミュニティ空間を構築したいと考えています。
「ですから5〜10年後には、自閉症の人々や他のニューロダイバージェントな人々が来て、お互いにコミュニティの中にいることができ、必要なサポートを得られる物理的な場所を持つことを切に願っています。私たちはこの新しい研究分野の人々とつながっています。この分野に関わる企業が同様の設計を採り入れられるよう支援したり、少なくとも、他の人々がユニバーサルデザインの実践を採り入れ始めるための実演の場を用意したりできるでしょう。そうして、人々が互いにコミュニティとして共にいられ、仕事にアクセスでき、医療にアクセスできるという出発点に、誰もが到達できるようになるはずです。」— オズウィンさん
日本について市田さんは、マイノリティを支援する企業の取り組みを含む、さまざまな組織が増えていることに勇気づけられていると述べました。ニューロダイバーシティに関しても、「日本は大きく前進してきました。たとえば政府の取り組みが数多く現れ、企業の取り組みも大幅に増加しました。これに当事者自身の取り組みの増加が相まって、これらの変化は未来への重要な希望を示しています」と述べました。
草の根活動における歴史的・文化的文脈
両者は、アドボカシー運動の進展における文化の役割について、示唆に富む議論を行いました。オズウィンさんは、日本の運動が他国の先行するニューロダイバーシティ運動の記録から恩恵を受けているかに関心を示しつつ、既存の情報が西洋中心的であるがゆえに日本文化とうまく合わないのではないかという懸念も述べました。
市田さんは次のように振り返りました。「私がニューロダイバーシティを初めて知ったのは、図書館で外国の本を読み、多様性についての視点を発見したときでした。したがって、ニューロダイバーシティに関する自分自身の取り組みを始めたとき、その時点ですでに利用可能だったリソースは貴重な参考になりました。今でも、例えば企業の代表者と交流する際には、先駆的な国際事例を参照したり、統計データを根拠として引用したりします。そのような情報は今でも非常に価値があります。」
一方で市田さんは、個人が日本で生活するための資源として国際的なアドボカシー記録を活用しようとする際の困難も指摘しました。「個人は周囲との違いをうまく調整し、文化的調和を維持することが期待されます。」日本では、「迷惑」の概念、つまり他者に不便をかけたくないという考え方が、必要なことを明示的に、ときに対立的な形で要求する西洋的なアドボカシー戦略と矛盾することがあります。日本の文脈では、自分自身の困難について公然と話すことは、調和の欠如を可視化することで、それ自体が他者への「迷惑」となり得ます。これはサラ・アーメッドの議論を想起させます。彼女は「苦情を申し立てる者は、自らが問題の発生源とみなされる」と指摘しています。
2025年5月、私は米国のデザイン学生のために東京でのスタディアブロードを主導しました。私たちは、従来の教育から排除され、現在東京のニューロダイバーシティ・スクールに通うオーティスティックな子どもたちの家族と協力しました。私は、歴史と文化が「良いデザイン」を形づくることを学生に教えたかったのです。それは、グローバル市場で活動するデザイナーに不可欠な技能だからです。私は授業で「迷惑」の概念を説明し、次のような問いを投げかけました。「もし迷惑が反転したらどうでしょう？もし多数派社会が、違いを持つ人々そのものではなく、違いを排除することこそが迷惑の源だと認識し始めたらどうでしょう？」このようにして、西洋のアドボカシーの伝統を押しつけることなく、社会変革を提唱することも可能かもしれません。
オズウィンさんは、ネイティブ・アメリカンとしての経験を通じて、西洋の運動が目標を達成できていない点を振り返りました。チョクトー族として、オズウィンさんは別の文化の中で生きる文化に属しています。チョクトーの部族的・文化的実践は相互協力に基づいており、それは西洋の超資本主義的・個人主義社会よりも、仏教的影響を受けた東アジアの集団主義社会に近しいものです。
この視点から、オズウィンさんは、米国における現在のニューロダイバーシティ運動がどのように自らを失望させ、当初の志を裏切っているかが見えるといいます。当初、ニューロダイバーシティ運動は非常に共同体的であり、スティグマによって排除されるすべての人のために社会をより良くすることが明確な目的でした。皮肉なことに、運動に否定しがたい恩恵をもたらした技術が、今日では運動を引き裂いています。インフルエンサー文化が個人中心のアドボカシーを促進し、アドボカシーが政治変革ではなく「コンテンツ」と化しています。要求は、スティグマを廃し、互いの新しい関わり方を育むことで万人に利益をもたらす変革された公共文化よりも、個人的に「不便がない」ことへの欲求へと傾いています。「米国で起きたこの変化は、正直なところ、いくらか苛立たしい」とオズウィンさんは述べました。
おそらく、日本が過去のニューロダイバーシティ運動の記録から恩恵を受けてきたように、私たちもまた、日本の仲間たちがもたらす新鮮な視点から学ぶことができるかもしれません。
ニューロダイバーシティ・ポテンシャル・スタディ・グループ（NeuPoteKen）は、ニューロダイバーシティやコネクテッド・ラーニングに関心をもつ日英両言語圏の研究者・実践者・デザイナー・政策決定者のコミュニティです。本活動は、東京のNPO法人ニューロダイバーシティ、千葉工業大学変革センター、コネクテッド・ラーニング・ラボ、コネクテッド・ラーニング・アライアンス、金子総合研究室、一般社団法人国際STEM学習協会、ファブラボ鎌倉などの連携のもと運営されています。参加希望・お問い合わせは info@neupote.orgまでご連絡ください。
Neurodiversity at Work: Transforming every sphere of society for neurodivergent people
Rua M. Williams (Assistant Professor in the School of Applied and Creative Computing at Purdue University)
This essay is based on the dialogue from our seventh webinar, "Neurodiversity at Work: Transforming every sphere of society for neurodivergent people."
Introduction
In this session of the NeuPoteKen Webinar series, Kohei Kato moderated an engaging discussion between two prominent advocates for neurodiversity inclusion. Yuki Ichida has been spearheading efforts for the inclusion of neurodivergent people in Japan’s workforce. Oswin Latimer has been a prominent advocate for policy change in government, education, and public infrastructure for over 20 years. In this webinar, we explored our guests’ experiences with advocacy work in Japan and the US, respectively, and their predictions for the future of neurodiversity and society. From this conversation, we hope to learn from each other about how to support effective societal transformation in our respective communities.
Speakers
Kohei Kato, co-organizer of the Neurodiversity Potential Study Group, has previously appeared in our webinars, speaking on his work supporting neurodivergent children through TRPG play and “hobby talks” where neurodivergent children can socialize in their own ways on their own terms.
Yuki Ichida is director of the Neurodiversity Association, as well as the Japanese representative for the Global Neurodiversity Initiative. Yuki is a recipient of the Health and Medical Venture Grand Prize, working to realize a society where neurodivergent individuals need not suffer. Yuki also manages a neurodiversity community with over 400 members, engaging in corporate neurodiversity training, advocacy, research and development, and event development related to neurodiversity. Yuki independently developed a web game with 130,000 monthly active users.
Oswin Latimer is a transgender autistic person and Choctaw-American. Together with other autistic advocates, Oswin founded “Foundations for Divergent Minds” which is an organization committed to multi-layered policy and cultural transformation in the US - from federal to local government, from educational to clinical practice, and even to wider social attitudes throughout local communities. FDM offers training for parents, teachers, and therapists and produces content which pushes new ways of thinking about neurodivergence and neurodivergent belonging within our communities. FDM work is informed by and collaborates in emerging neuroscience research which supports evidence-based transformations in understanding neurodiversity. Oswin also provides consultations for community developments to support best-practices in infrastructure and system design.
Stigma and Social Change
Kohei opened up the conversation by asking our guests about the personal experiences which inform their advocacy work, and what their focus for change is as a result of those experiences.
Yuki explained that, in Japan, the term “neurodiversity” is still relatively unknown. Although an estimated 15–20% of the population has neurodivergent traits, there is not always an awareness that such individuals are present in our immediate environments or may be experiencing challenges in their daily social lives. Yuki manages an online support group for neurodivergent people in Japan, and notices how often people struggle with the possibility that they might have autism, ADHD, or some other condition. The risks of public disclosure of one’s disability is often discussed, with many members choosing to hide, despite wishing for a society that would better understand them.
“I imagine there are many difficulties and disadvantages associated with publicly disclosing one's neurodivergence.” - Yuki Ichida
Japanese business culture is still highly conformist, conservative, and laden with unwritten rules. Japanese society, burdened by a booming labor shortage, is beginning to recognize how its implicit discriminatory attitudes contribute to the labor shortage by excluding, for example, women and other minorities. It is possible that a broader cultural movement for acceptance and inclusion of neurodivergent people could also help Japanese society. Much talent is lost when neurodivergent people are excluded, denied access to education, and struggle to find work or craft.
In the United States, as Oswin notes, there is an increasing tendency to disclose neurodivergence in the workplace. Despite this, there seems to be little meaningful movement in workplace inclusion. Despite rising cultural acceptance of neurodivergence, and despite numerous corporate “inclusion” initiatives, college graduation and employment rates are still suppressed for neurodivergent people in US society. Indeed, in the US, there is a common experience among neurodivergent people of disclosing their diagnosis, being “accepted” or even “celebrated” in the workplace, and then being punished and eventually excluded for their neurodivergent traits.
Kohei followed up with his own observations that corporate workplaces tend to view those with ASD, ADHD, and similar conditions as “pitiful people needing support,” requiring “special treatment” in a negative and infantilizing sense. On the other hand, they can be treated as “special” in a super-human, yet still othering manner, assuming they are better suited to specific kinds of work, such as IT specialists. The story of neurodiversity is often told in these dichotomies – the neurodivergent is either a charity case requiring unreasonable support, or a savant, thriving in a hyperspecialized role. If this is what Kohei notices in Japan, it seems that broader attitudes toward neurodivergent workers is not that different from the US.
Digital Technologies and Social Change
Kohei then led our guests to discuss the role of technologies in their work for social change. Both speakers identified ways technologies, including AI, have benefits and risks to offer neurodivergent people. The speakers also discussed the complex tension between individual adaptation and cultural shifts.
Oswin notes that while AI technologies have been taken up by many neurodivergent people, the tendency has been to use these technologies to normalize their communication to fit into the society which seeks to exclude them. There is a risk that if neurodivergent people are too dependent on using AI to mask their divergence in the workplace, they may inadvertently increase stigma against divergent communication and thought. At the same time, Oswin acknowledges, AI technologies like Large Language Models can be leveraged by neurodivergent people to “decode what is happening in the workplace so they can make informed choices” about how to navigate workplace communication.
Oswin hopes for a more equal relationship between individual adaptation and shifts in workplace practices. Technologies and systems can help us create more understandable, predictable workplaces. “We can redesign workplaces to provide better access to information, so that people can navigate it better. A lot of that is going to be through technology that allows information to be received in a variety of ways. And this helps, honestly, more than just autistic people, it helps everyone!”
Yuki was adamant that, while culture is difficult to change, transforming it is “crucial.” The experience of being autistic is so heavily influenced by cultural norms around communication and behavior. “Cultural norms influence how these traits are perceived.” At the same time, Yuki acknowledged that AI can be leveraged to compensate for challenges, or to amplify strengths. This sort of technology provides a currently missing avenue for neurodivergent people to create their own mechanisms for inclusion. Though it can come at the cost of leaving society unchanged.
For Yuki, translation technologies have been essential, enabling him to access the prior advocacy work of people and organizations from around the world, and especially to access the English-centric world of research publications. Bilingual people across the world have a unique opportunity to bridge advocacy communities, providing nuanced understandings across cultures that automated translations miss.
Both Yuki and Oswin noted the centrality of networked technologies in empowering and proliferating advocacy. In the United States, the Autistic Self-Advocacy Movement was born online, connecting a relatively small population scattered across vast distances. While one neighborhood might have only had a handful of neurodivergent people, the internet allowed us to create a national movement. Similarly, in Japan, while the stigma and ignorance of neurodivergence is so high, networked communities, particularly anonymized forums, give Japanese people a place to explore their neurodivergence together, and brainstorm advocacy strategies at the interpersonal and societal levels.
Participation in Change-Making
Kohei then turned the conversation to more pragmatic aspects of change-making, particularly in relation to the participation of neurodivergent people in cultural transformation. Both Yuki and Oswin stressed how essential it is that cultural transformation is not merely done on behalf of neurodivergent people, but is instead led by them.
In disability advocacy, there has been a long history, repeated across the globe, of making decisions about policy changes without the input of disabled people themselves. Yuki evoked the common advocacy mantra, “Nothing About Us Without Us,” that he has heard neurodivergent people claim when wishing for policy changes that center their needs.
“People who are not directly affected often speak on behalf of those who are. Rather than this kind of representation, I believe it is crucial to ensure that the voices of those directly affected are at least directly conveyed to the decision-making table.” - Yuki Ichida
Otherwise, changes come from what society believes it knows about neurodivergence, rather than what neurodivergent people know they need to lead better lives.
Despite already being founded and led by Autistic people, Oswin included, Foundations for Divergent Minds has an established practice of sourcing input from the wider autistic community. “We work with researchers to come up with the [research] design, and then we bring in more autistic people to advise on creating the methodology and the research questions. We are collecting data at every level with autistic people driving the research. And that allows us to make sure that every aspect of research comes from our community,” Oswin explained.
Hope for the Future
Finally, Kohei turned to our guests’ hopes for the future, asking what each hoped for neurodiversity advocacy in the next 5 to 10 years.
Despite the state of political repression against inclusion initiatives in the United States, Oswin remains hopeful. Oswin has been working on shifting from conceptual changes to improvements in physical infrastructure, “showing people how to design environments that work for autistic people.” Much of the disability rights movement started with the reform of public infrastructure, and for decades, it has been assumed that these reforms created a separation between those with obvious physical impairments, and those with so-called “invisible” disabilities.
Oswin and FDM are part of a growing movement that understand neurodiversity as a physical and physiological experience, which is also influenced by barriers in the built environment, as well as the social. Further, Oswin and other disability advocates recognize that while our cultural world influences our architecture, architecture can also influence our culture. Just as a society biased against disabled people fails to build accessible buildings, accessible buildings bring disabled people into public life, inevitably shaping culture.
For too long, neurodivergent people have been connected only in the digital world, and rarely in their local communities. FDM hopes to change that, building real-world community spaces that center neurodivergent existence, participation, and thriving.
“And so in 5 to 10 years, I really expect to have a physical place where autistic and other neurodivergent people can come and be in community with each other and get [the supports] they need… We're connecting with people in this new research area. We'll be able to also help all of the companies in that area design their buildings similarly, or at least have a demonstration where other people can … start adopting the universal design practices so that people can get to that starting point of being able to be in community with each other and being able to access work and being able to access health.” - Oswin Latimer
In Japan, Yuki is encouraged by the increase in various organizations, including corporate support groups for marginalized people. As for neurodiversity specifically, “Japan has seen significant progress… For instance, numerous government initiatives have emerged, and corporate efforts have also increased substantially. Combined with the rise in initiatives by [neurodivergent] individuals themselves, these changes represent crucial hope for the future.”
Historic and Cultural Contexts in Grassroots Organizing
Our speakers had an engaging and insightful discussion about the role of culture in the progression of advocacy movements. Oswin was curious if Yuki felt that the Japanese movement benefits from the prior records of neurodiversity movements in other countries, yet also worried that the existing information about neurodiversity was so Western-centric as to present an ineffective match with Japanese culture.
Yuki reflected that, “the first time I learned about neurodiversity was when I read foreign books at the library and discovered perspectives on diversity. Therefore, when I began my own initiatives related to neurodiversity, the resources already available at that point served as a valuable reference… Even now, when interacting with corporate representatives, for example, I often reference these pioneering international cases or cite statistical data as evidence. Such information remains extremely valuable.”
Yet Yuki also noted struggles, particularly for individuals, trying to navigate the international advocacy records as a resource for living in Japan. “Individuals are expected to navigate differences with their surroundings and maintain cultural harmony.” In Japan, the concept of “meiwaku” or not wishing to burden others with inconveniences, can conflict with the Western Advocacy strategies of asking for what one needs, often in an explicitly confrontational manner. In the Japanese context, openly discussing one’s own struggles becomes its own kind of inconveniencing others by making the lack of harmony visible. It reminds me of the work of Sarah Ahmed, who notes that “to lodge a complaint is to become the source of the problem.”
In May of 2025, I led a study abroad in Tokyo for design students from the United States. We worked with families of autistic children who had been excluded from traditional education, currently attending the Neurodiversity School in Tokyo. I was seeking to teach my students that history and culture influence what makes good design, an essential skill for designers in a global marketplace. I explained the concept of meiwaku to the class and provided a provocation, “What if meiwaku were flipped? What if the dominant society began to recognize its exclusion of difference as a source of meiwaku, rather than those with the difference themselves?” In this way, it may be possible to advocate for social change without asserting western advocacy traditions.
Oswin reflected on the failings of the western movement to achieve its aims, through the lens of their experiences as a Native American. As a Choctaw, Oswin belongs to a culture living within another culture. The tribal and cultural practices of the Choctaw nation are built on mutual cooperation, something that is more familiar to the East Asian, Buddhist influenced collectivist societies than it is to the Western, hyper-capitalist individualistic societies. From this perspective, Oswin is able to see how the current neurodiversity movement in the US is letting itself down and betraying its original aspirations. In the beginning, the neurodiversity movement was extremely communal. The idea was clearly to make society better for all people excluded by stigma. Ironically, despite the undeniable benefits of technology to the movement, it is technology today which is pulling the movement apart. Influencer culture is driving a individual-centric mode of advocacy, where advocacy becomes content rather than political change. The demands become about individual desires for a lack of inconvenience, and less about a transformed public culture which benefits everyone through the abolition of stigma and the development of new ways of relating to one another. “It’s a shift that’s occurred here in the US that is somewhat frustrating.”
Perhaps, just as Japan has benefited from the records left by earlier neurodiversity movements, we can benefit from the fresh perspectives of our comrades in Japan.
The Neurodiversity Potential Study Group (NeuPoteKen) is a community of researchers, practitioners, designers, and policy makers interested in cross-cultural dialogue between Japanese and English-speaking communities on topics related to neurodiversity and connected learning. It is part of an ongoing collaboration between the Neurodiversity NPO in Tokyo, Center for Radical Transformation at Chiba Tech, Connected Learning Lab, Connected Learning Alliance, Kaneko Lab, Global STEM Learning Association Japan and FabLab Kamakura. Please email info@neupote.org to inquire about joining NeuPoteKen.
